生殖補助医療とは？

生殖補助医療（ART: Assisted Reproductive Technology）は、卵子と精子を体外で扱い、人の目で見える環境において受精や培養を行い、確実に子宮の中に受精卵（胚）を入れることができ、妊娠率が高い治療法です。また、凍結技術の発展により、胚の質を落とすことなく若い時の胚を保存できるようになり、次子の妊娠、出産を容易にします。自然妊娠が難しい場合に用いられる不妊治療法です。当院では、ご夫婦の状態に合った最適な治療法を提案し、最先端の設備と医療技術で、安心して治療を受けていただける環境を整えています。

生殖補助医療の適応

以下の場合に生殖補助医療が検討されます。

• 卵管の異常や損傷がある
• 精子濃度や運動率に問題がある
• 多嚢胞性卵巣症候群などの排卵障害がある
• 原因不明の不妊症
• 40歳前後での妊娠を希望する
• 他の治療法で妊娠が成立しない

生殖補助医療による妊娠率

生殖補助医療による妊娠率は、年齢、子宮内膜症の有無などの個々の条件によって異なりますが、一般的には以下のような傾向があります。

• 20～30代前半：妊娠率35～55%
• 30代後半：30～48%
• 40代：15～30%

成功率を最大化するためには、個々の状態に合わせた治療計画が重要です。

生殖補助医療による児への影響

生殖補助医療による先天異常率は4%と、自然妊娠による場合より1%高くなりますが、この点については自然妊娠よりも生殖補助医療による妊娠の方が母体の平均年齢が高く、その影響によるものだろうと言われており、生殖補助医療自体が先天異常率を上昇させることはないだろうという見解が大多数です。
ただし、高度乏精子症、高度精子無力症で行った顕微授精について、男児にその異常が継承される可能性があります。このような場合は顕微授精が行われる以前には妊娠することがなかったわけですが、顕微授精で受精できるようになり、次世代に継承される可能性があります。
今までのところ顕微授精で生まれた児において、父親由来のその遺伝的特性が男児に伝達されうること以外、先天奇形、染色体異常、発達異常が自然妊娠児より高いという確固たるデータはありませんが、児の長期予後については完全に解明されていない点もあることをお含みおきください。

当院の生殖補助医療の特徴

生殖補助医療を検討されている方へ